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近年では、コロナ禍での就職不安から、学生1人が受ける企業数は増加傾向にあり、結果的に多く内定をもらうことで、内定辞退数が多くなる傾向にあります。
こうした状況の中で、採用活動を成功へと導くためには、内定承諾率の向上が欠かせません。そして、そんな内定承諾率の向上には動画施策が非常に有効です。
この記事を読んで、ぜひコストをかけずに優秀な人材を獲得しましょう！
[目次] １.動画の活用実態 ２.内定承諾率の重要性 ３.なぜ求職者は内定を辞退するのか ４.内定承諾率の向上につながる動画例 ５.弊社でサポートした事例 ６.動画を活用した採用施策の難しさ |
動画広告やLIVEコンテンツの企画制作を行う株式会社Candeeは、2022年度の採用活動において目標人数を達成した採用成功企業の採用担当者に対して、動画活用の実態調査を実施しました。
その結果によると、採用成功企業のうち6割以上が採用活動において動画を取り入れていることが分かりました。
さらに、動画を活用した企業のうち、動画コンテンツを採用活動に取り入れたことによるメリットとして、最も多く挙げられたのが、内定承諾率の向上でした。そして、この声は、動画を活用して採用活動に成功した企業のうち、6割以上から聞かれました。
このことから、採用に成功した企業の多くは、採用活動の中に動画コンテンツを取り入れたことで、内定承諾率の向上に繋がっていたことが分かります。
〈出典元〉
株式会社Candee（https://candee.co.jp/）
では、なぜ内定承諾率が、採用活動において重要なのでしょうか。
内定承諾率がもたらすメリットには以下のようなものがあります。
そもそも、内定承諾率とは、企業が出した内定の総数に対して、承諾した求職者の割合を示したもので、以下のような計算方法で算出されます。
内定承諾率＝内定承諾者数÷内定取得者の総数
この式からも分かる通り、内定承諾率が高いということは、内定を出した人材の多くが自社に入社してくれるということです。この時、企業側は、本当に欲しい人材だけに厳選して内定を出したとしても、採用目標人数を達成できるという状況を作れます。
このような状況では、企業は本当に欲しい人材に注力して採用活動ができるようになるため、競合も欲しがる優秀な人材を採用できる可能性が高まります。
内定承諾率が高い状況では、内定を出した人材の多くが自社に入社してくれるため、目標人数を達成するために余分な内定を出す必要がなくなるということです。
内定を出す人数が減ると、大量採用の必要がなくなるため、母集団の人数も少なくて済みます。極端な話をすれば、必要とされる採用人数・選考の倍率が同じ場合、内定承諾率が2倍になれば、母集団の人数は1/2で済むということです。
このように、内定承諾率が高い状況では、無理に大きな母集団を形成する必要がなくなり、採用にかかるコストの大幅な削減に繋がります。
一般に、内定承諾率は新卒採用の場合3～4割程度、中途採用では7～8割程度だと言われています。このことから考えると、例年、企業が出した内定のうち、新卒採用では6~7割、中途採用では2~3割程度が、何らかの理由で内定辞退となっていることが分かります。
そこで、内定承諾率の重要性が分かったところで、次に、求職者が内定を承諾しない・辞退する理由について考えてみたいと思います。弊社が採用サポートした経験から考えると、内定辞退の理由の大半は以下の5つです。
そもそも自社が第1志望ではなく、第1志望の企業からの内定を得たため、内定を辞退するという求職者はやはり一定数存在します。一見、企業側ではどうにもならない問題にも思えますが、自社の魅力を伝え続けることで第1志望へと変わる場合もありますので、根気強く求職者に向き合うことが唯一の解決策です。
特に中途採用で多い事例ですが、給与や勤務地など労働条件で折り合いがつかず内定辞退につながるケースも多く存在します。労働条件の調整は難しい要素も大きいですが、求職者の希望に真摯に向き合い、解決策をすり合わせることが重要です。
明確な理由はなくとも、「なんとなく合わなそう」という理由で内定を辞退する求職者もいます。企業側としては、社員の言動や態度、オフィスの雰囲気など工夫次第で防げる問題のため、何としても防ぎたい内定承諾理由です。
新卒採用で多くみられるのが、やりたいことが見つからなかったという理由での内定辞退です。企業のビジョンや仕事のやりがい、キャリアの道筋などを上手く伝えられていないと、求職者は自社で働く理由・やりたい仕事が見つからず、内定を辞退する場合があります。
企業からの接触回数が少なく、不安を感じたことで、内定辞退する求職者も存在します。特に、コロナウイルスの影響でリモート面接が主流となっていたここ数年では、対面形式と比べて内定先企業との繋がりを感じづらく、入社までのフォロー不足で内定辞退する求職者が多くなっていました。
では、上述したような内定辞退の理由を解決する動画とは、どのようなものなのでしょうか。弊社がサポートした数多く事例の中から、特に効果的だったものを4種類ご紹介いたします。
まず1つ目は職場見学動画です。職場見学動画とは、実際のオフィスの様子を見学ツアーのように撮影し、動画化したものです。
労働環境を最も象徴するオフィスの様子は、求職者にとって非常に重要なポイントです。オフィスの様子は事業や社風によって千差万別なため、オフィスを見せることで求職者は企業への理解が大きく深まります。
そして、この職場見学動画を通して、職場を見ると自分の働く姿がイメージできるため、①そもそも第1志望ではない求職者へや③社風が合わないと感じている求職者へのアピールになり、内定辞退の防止に繋がります。
次に2つ目は事業紹介動画です。事業紹介動画とは、仕事の様子を写した動画や社員によるコメントを用いて、自社が取り組んでいる事業を紹介する動画です。
口頭ではなかなか伝えづらい事業の内容を動画を通して伝えることで、求職者は自社の事業を深く理解することができます。
こうして会社の事業を理解できると、求職者は自分のやりたい仕事が明確化され、他社ではなく自社で働きたいと強く感じてもらうきっかけになります。それにより、④やりたい仕事が見つからないという理由での内定辞退者を大きく減らすことができます。
そして3つ目は社員へのインタビュー動画です。社員へのインタビュー動画では、仕事に関する質問からプライベートの質問までを社員にインタビューし、その返答の様子を撮影して動画にします。
いつの時代も変わらず求職者にとって大きな不安となるのは職場での人間関係です。人間関係が上手く行かず退職する人もいるほど、職場での人間関係は非常に重要なポイントです。
社員へのインタビュー動画は、上述した2つの動画に比べると、何かをアピールする動画ではありません。しかし、社員のリアルを見せることで、求職者は入社後に関わる社員のことを知れるため、安心して入社することができます。
そのため、社員へのインタビュー動画は、③社風が合わないと感じている求職者や⑤接触回数が少なく不安を感じている求職者の内定辞退を防ぐ効果が期待できます。
最後に4つ目は、企業のビジョンやブランディングを表現した会社のアピール動画です。
最もオーソドックスな動画内容ですが、普段から伝えている内容だとしても、写真や口頭で伝えられるのと動画として見るのとでは訴求力が大きく異なります。
普段から伝えている重要な内容だからこそ、動画化してさらなる訴求を行うことも効果的です。このような会社のアピール動画を通して、自社の魅力が強調されることで、求職者の中で他社と差別化されます。
その結果、①そもそも第1志望ではない求職者に対して強い訴求力を持ち、内定承諾へとつながる大きな要因になります。
ここで最後に、実際に弊社のサポートにより内定承諾率が大幅に改善した事例をご紹介いたします。
動画の活用はされておらず、他社との差別化ができないという課題によって、内定承諾率の向上に苦戦していました。
社員のインタビューを中心とした会社紹介動画を制作し、求職者に説明会や見学会などで視聴していただいた。
2020年度の採用活動にて2019年度と比較して
[内定承諾率]
弊社支援前：54% → 弊社支援後：70%
なんと内定承諾率が1.3倍に向上しました！！
動画を視聴した求職者からも、
「サイトの情報や説明会の内容だけでは他社との違いが分かりづらかったが、
動画を視聴することで会社の雰囲気まで伝わりここで働く自分の姿がイメージできました。」
「動画を視聴することで解像度が高まり、不安が解消され、ここで働くイメージが湧き入りたいと思うきっかけになりました。」
という感想を頂きました。
ここまで動画を活用して内定承諾率を改善する方法について網羅的に紹介してきました。この記事を読まれた方の中には、これでもう内定承諾率の改善は心配なし！と思われた方も少なくないかもしれません。しかし実際に動画を活用した採用施策を実施するには、現状の正確な分析や、それに対応した的確な動画作りと動画活用法など考えるべき要素は多岐に渡ります。
そのため、本記事を読んで動画を活用して内定承諾率を改善する採用施策が理解できたとしても、いきなり施策実施に踏み込むのはリスクが高いと言えます。
そこで、動画を活用した採用施策を検討されている方、お悩みの方は、ぜひ一度、弊社にご相談ください。
弊社では、自社サービスの「ムビラボ」を駆使し、格安で上質な広告動画を1本2万円から月数百本のペースで大量制作し、広告運用まで含めた動画マーケティングを行っております。過去の膨大なノウハウを活用し効果検証を行った結果、3ヶ月でオーガニックトラフィック2倍、CPA1/10に改善などの実績がございます。
さらに弊社では、Youtube/Tiktokなどのコンテンツ企画・チャンネル運用・動画クリエイター紹介サービスまでも展開しています。そのため、これまで培ってきた経験やノウハウを活かしてマーケティング施策全体をお任せいただくことが可能です。
もちろん動画を活用した採用施策に関しても、非常に多くのサポート実績がございますので、動画を活用した採用施策を実施したい企業様はぜひ一度ご相談ください。
過去の採用動画制作事例はこちら。
https://movi-lab.com/movie-list/7067/
なお、詳細について相談を希望される方は、以下URLからお気軽にお問い合わせください。